読売新聞社が7～9日に実施した全国世論調査で、今年夏の東京五輪・パラリンピックについて聞くと、「中止する」59%が最も多く、「開催する」は「観客数を制限して」16%と「観客を入れずに」23%をあわせて39%にとどまった。【写真】指原莉乃さんが聖火ランナー、周辺を3mの幕で囲う対策緊急事態宣言の対象となる6都府県に限ると、「中止する」の平均は64%で、他の41道県の平均57%より高かった。

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