【中央日報/社説】平昌オリンピック、分散開催含め現実的な代案用意するべき
2018平昌(ピョンチャン)冬季オリンピックが危機だ。トーマス・バッハ国際オリンピック委員会(IOC)委員長は7日、平昌オリンピックに関連して、分散開催を意味する「オリンピック・アジェンダ2020」の適用を取り上げた。ロイター通信は「平昌オリンピックのソリ種目を日本の長野で行う案を議論中」と伝えた。こうした事態が広がった決定的な理由は、江原道(カンウォンド)が最近、開催権の返還について言及するなど単独開催の能力に対する疑問を見せたためと思われる。