2023年10月4日から6日まで幕張メッセで開催されている「第14回 高機能素材Week」内の「第3回 サステナブル マテリアル展」で、ダイセルは、高生分解性リサイクル樹脂や木材由来のバイオマスフィルムなどの展示を通し...

KDDI総研が「最適化されたイシクラゲ」の培養に成功、SDGsに貢献KDDI総合研究所と信州大学農学部の伊原 正喜准教授は、環境を最適化する藻類培養装置を開発し、最適化されたイシクラゲの培養に成功した。二酸化炭素...

空気中のCO2回収、10倍速く　都立大が吸収物質発見世界が脱炭素社会をめざす中で期待を集める技術の一つが、空気中から二酸化炭素(CO2)を捕集・分離する直接空気回収(DAC)だ。東京都立大学は空気中のCO2を回収でき、...

伊藤忠商事が、世界的な問題となっている海洋プラスチックごみを再生し、ポリエチレン原料としてリサイクルする事業に乗り出すことが4日、明らかになった。海洋プラごみを再利用し、事業化するのは国内初。長崎県・...

NTT東日本があらゆるモノがインターネットにつながる「IoT」や「AI(人工知能)」を活用した農業ビジネスに乗り出す。NTTグループで初となる農業法人を7月に設立。ガラス室やビニールハウスなどを利用して農産物を栽培...

安倍晋三首相は9日、首相官邸で開かれた、地球温暖化対策の普及を目指す官民の国際会議に出席した。首相は「年内に『革新的環境イノベーション戦略』を策定し、この分野に官民で10年間に30兆円の投資を行う」と表明...

NTTは19日、生物由来の材料や肥料の成分でできた環境にやさしい電池を開発したと発表した。あらゆるモノがネットにつながる「IoT」の時代に大量のセンサーが使われることを想定。付属する電池の回収が困難な場合でも...

鳥取県中部の地震で震度6弱を観測した今回の地震で、震度5強を観測した原子力関連施設の日本原子力研究開発機構人形峠環境技術センター(岡山県鏡野町、操業停止中)では約1時間停電し、非常用発電機が起動した。同セ...

株式会社ニッポンジーン(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:米田 祐康、以下、ニッポンジーン)は、国立研究開発法人 水産研究・教育機構(本部:神奈川県横浜市、理事長:宮原 正典、以下、水産機構)により確立され...

大成建設株式会社(社長:村田誉之)は、「ホップ成分」※1を用いて塩素化エチレン類※2の汚染地下水を浄化する技術を開発しました。これは「ホップ成分」の効果により塩素化エチレン類を浄化する特定の細菌を活性化さ...

ポイント 自動車の排ガス触媒としてプラチナなどの貴金属やレアアースが使われているが、資源枯渇の観点から、使用を控えていく必要に迫られている。貴金属やレアアースを一切使わない、高性能排ガス触媒(ナノポーラ...

【研究概要】 東北大学原子分子材料科学高等研究機構(AIMR)の浅尾直樹教授のグループと同機構の中山幸仁准教授のグループは、セリウムアルミニウム合金を 70℃のアルカリ水溶液に浸漬するという非常に簡便な手法によ...

火力発電所や工場の排出ガスに大量に含まれる二酸化炭素(CO2)を大気中に排出せずに地中に閉じ込める技術の日本初の大規模試験施設が北海道苫小牧市に19日までに完成し、排出ガスからCO2を分離する主要装置の試運転を...

水草を投入し、活性酸素と反応させることで、短時間で分解できる有機物処理装置(高島市新旭町針江)自然発酵ではなく活性酸素による化学反応を利用して、短時間で水草を分解する装置を大津市の会社が開発し、試験的に...

図1　膨張黒鉛(EG)の走査電子顕微鏡写真図2 100ppmのモデル随伴水に膨張黒鉛(EG)を投入・撹拌した時の油分濃度の経過変化図3　スーパーコンピューターによる膨張黒鉛(グラフェン)の油分吸着シミュレーション (ノルマ...

排水から油が消滅! 驚異的な油分解能力を示す共生微生物製剤を開発し、その効果を現場で実証・可視化するデモ機を製作-実証試験現場の募集を開始- 複数の微生物を利用することで油分の多い工場排水を効率よく処理す...

三菱電機が世界初めて開発した津波監視レーダー、いよいよ実用へ 三菱電機は津波を監視できる海洋レーダーを開発した。流速や高さなど津波の成分を早期に検知でき、避難に必要な時間の確保を支援する。すでに最初の...

平成26年9月中間決算で好業績を達成した自動車メーカーが、27年3月期の研究開発費を従来計画から増額する動きが相次いでいる。増額は設備投資も含めて大手4社合計で700億円に上る。安全・環境技術などの開発を強化し...

共同通信　2014/06/27 18:19:03 国際的な環境保護団体の世界自然保護基金(WWF)は27日、再生可能エネルギーや省エネなどの環境技術を生み育てる力について40カ国を評価し、日本は12位だったと発表した。上位は1位から...

共同通信　2014/06/27 12:11:54 農業環境技術研究所(茨城県つくば市)は27日、研究者が輸入した中国産の稲もみを許可外の土地で栽培したり、必要な検疫を受けずに持ち込んで栽培したりする2件の植物防疫法違反事例が...

環境省とアジア開発銀行(ADB)は、アジアの新興国で環境に配慮した開発を促すため基金設立を柱とした包括的な協力関係を結ぶ。ADBがアジア各国で最先端の環境技術を利用する案件に融資する際に、上乗せする形で基金か...

政府は最先端の環境技術を提供する見返りに温暖化ガスの排出枠をもらう「2国間クレジット制度」をインドと締結する方針だ。すでに事務レベルで非公式協議を開始しており、7月上旬に想定する安倍晋三首相とモディ首相...

パナソニックは16日、水に高電圧を加えることで生成されるナノサイズの帯電微粒子水「ナノイー」が、大気汚染物質PM2・5含有成分の分解と、黄砂の付着真菌の抑制効果があることを確認したと発表した。同社はナノイー...

中国留日同学総会と全日本中国留学人員友好聯誼会の共催による「留日研究者と美しい中国の建設」シンポジウムが この1日、東京中国文化センターで開催され、数十名の研究者が参加しました。日本の鳩山由紀夫元首相は...

「いまは(韓日中3カ国間に)政治的に困難があるが、環境、原子力、3カ国自由貿易協定(FTA)、文化分野で協力を進展させることができる。ともに努力しなければならない」。韓日中3国協力事務局(TCS)2期執行部を構成して...